為替は「予測する」より、すでに始まった大きな流れに乗る方が分かりやすい。
為替相場を見ていると、ドル円ならドルと円、AUD/USDなら豪ドルと米ドルだけを分析したくなる。しかし、実際の値動きを追っていると、それだけでは説明できない場面が多い。
たとえば株式市場が急落すると、豪州やニュージーランドから重大な悪材料が出ていなくても、AUDやNZDが一斉に売られることがある。
なぜか。為替市場では、その通貨固有の材料だけでなく、世界の投資家がどれだけリスクを取ろうとしているかも価格に反映されるからだ。
だから為替を読むうえでは、「この通貨は上がるだろうか」と未来を予想するだけでなく、次の視点が重要になる。
いま世界では、すでにどのような資金移動が始まっているのか。
今回の日経平均下落で、AUD・NZDまで売られた理由
今回の局面では、日経平均が大きく下落し、米国でもNASDAQや半導体株を中心に売りが広がった。そのタイミングで、AUDやNZDも下落した。
ここだけを見れば、「株が下がったから豪ドルも下がった」という説明になる。ただし、株価下落そのものが豪ドルを機械的に下げているわけではない。
株式市場で起きていることも、AUDやNZDで起きていることも、より大きな一つの現象の結果と考えた方が分かりやすい。
その現象とは、リスクを取っていた資金が引き揚げられていることだ。投資家が株式などのリスク資産を減らし、ポジション全体を小さくする過程で、リスク選好の影響を受けやすいAUDやNZDにも売りが波及する。
AUDやNZDは「世界が強気か弱気か」の影響を受けやすい
AUDやNZDは、一般に世界景気や商品市況、投資家のリスク選好の影響を受けやすい通貨とされる。
世界景気への期待が強く、株や資源価格が上昇し、投資家が積極的にリスクを取る局面では買われやすい。反対に、株価が下がり、景気不安が強まり、投資家がポジションを縮小する局面では売られやすくなる。
つまり、AUD/USDを取引するからといって、AUD/USDだけを分析すればよいわけではない。次のような大きな流れの中で考えると理解しやすい。
株式市場でリスク選好の変化が表れる
債券・金利市場が景気や金融政策を織り込み直す
商品市場が景気・インフレ・地政学リスクを反映する
ドル、円、豪ドルなど各通貨の強弱に資金移動が表れる
その結果としてAUD/USDのチャートが動く
株価は、世界の「リスク許容度」を映す巨大なセンサー
為替を取引していると、株価を「別の市場」と考えてしまいがちだ。しかし株式市場は、世界の投資家が現在どの程度リスクを取っているかを確認するための大きなセンサーになる。
S&P500が下落している
NASDAQも下落している
半導体株はさらに大きく下落している
日経平均や中国株も弱い
こうした動きが同時に起きているなら、「日本株だけに特殊な悪材料が出た」と考えるより、世界的にリスク資産から資金が抜けている可能性を考えた方が自然だ。
そこでAUDやNZDも売られ始めているなら、豪ドルの下落をゼロから予測する必要はない。すでに別の市場で始まっている流れを確認してから、為替を見ることができる。
これは「未来を当てるトレード」とは違う
為替で難しいのは、「ここから上がる」「ここから下がる」を誰よりも早く当てようとすることだ。未来を完全に知ることはできない。しかし、すでに起きている変化なら確認できる。
半導体株が急落している
NASDAQや世界の株価指数も弱い
AUDやNZDも売られ始めている
AUD/USDにも下方向の値動きが出ている
この段階で売りを考えるのは、「豪ドルが下がるはずだ」という予言ではない。すでに確認できている大きな流れに参加するという考え方になる。
もちろん、確認してから入る分だけ初動の一部は見送ることになる。それでも、予測だけで飛び込むより、市場全体との整合性を確認しやすい。
ただし「株安=AUD売り」と覚えるのは危険
株が下がったらAUDを売る、株が上がったらAUDを買う。そんな単純なルールにはできない。なぜ株が下がっているのかによって、為替市場の反応が変わるからだ。
たとえば、米国の非常に弱い経済指標が発表されたとする。景気悪化への懸念で米国株が下落する一方、FRBの利下げ観測が強まり、米金利が低下してドルが売られる可能性もある。
反対に、インフレ懸念や金利上昇が株安の原因なら、ドルが買われることもある。つまり、「株安なのにドルも下がる」「株安と同時にドルが上がる」のどちらも起こり得る。
重要なのは、株が上がったか下がったかだけではない。何が原因で、その資金移動が起きているのかまで見る必要がある。
為替を見る順番を変える
最初にドル円やAUD/USDのチャートを開くのではなく、まず世界全体を確認する。
1.株式市場
S&P500、NASDAQ、半導体株、日経平均、中国株を見て、どこが強く、どこが弱いのかを確認する。
2.金利
米国2年債・10年債や日本国債の利回りを見て、金利市場が景気や金融政策をどのように織り込もうとしているかを確認する。
